仮想通貨に興味のある人は『リップル（XRP）』という言葉を聞くことがあるかと思います。
結論から言うと リップルとは、リップル社(Ripple, Inc.)が開発・提供する即時決済システム『Ripple Net』 であり、同社が発行する仮想通貨も『XRP（リップル）』と呼ばれています。
本記事では、リップル（XRP）について分かりやすいように解説してきますので、興味のある人はぜひご覧になってください(^^)
リップル（XRP）とは
リップルとは、リップル社(Ripple, Inc.)が開発・提供する即時決済システム『Ripple Net』 のことを指します。
短時間かつ低コストが大きな特徴であり、本システムによる国境を超える決済の処理時間短縮やコスト低減が期待されています。
またリップル社(Ripple, Inc.)は、『Ripple Net』上で使用される独自の仮想通貨『XRP』を発行しています。
このXRPは『Ripple Net』が成り立つうえで、とても重要な役割を果たしています。
※XRPの役割については「Ripple Net」の仕組み（簡単に説明）で説明していきます。
では、仕組みについて学んでいきましょう😎
「Ripple Net」の仕組み（簡単に説明）
「Ripple Net」では、バリデータが取引の承認を行い、取引履歴は「XRP Ledger」という分散型台帳に記録されます。
なお、台帳に取引履歴を記録するには全バリデータのうち8割が対象取引を承認する必要があります。
少し話がそれますが、ビットコインやイーサリアムなど、仮想通貨は通常、ブロックチェーンに取引履歴を記録します。
しかし、Rippleは独自の台帳を用いるため、XRPは「ブロックチェーンを使わない仮想通貨」とも呼ばれているらしいです。
上記のように「Ripple Net」では、バリデータによる取引内容の精査・取引の承認により、取引時のミスを防いでいます。
さらに、バリデータを分散させることにより、取引の不正も防いでいます。
次に「Ripple Net」の送金上の機能であるODL「On Demand Liquidity」について説明します。
っとその前に、現在の国際送金の仕組みについて説明します。
【現在の国際送金の仕組み】
現在、世界の法定通貨の種類は170以上に及び、国をまたいだ送金の場合は、決済に伴う通貨の両替を行う必要があります。
なお国際送金では、国内の銀行と、海外の銀行との間で口座を開設し合うことによって、決済を行います。パートナーシップのようなものですかね。
※通貨ペアの例：USD/JPY, EUR/USD, AUD/NZD など
両替の対象通貨が日本円や米ドルといった主要な通貨の場合は、パートナーシップを組んでいる銀行も多く、経由する銀行が少ないことから上記の仕組みでスムーズに送金できます。
しかし、メキシコとフィリピン間のようなマイナー通貨の場合は、パートナーシップを組んでいる銀行がすくないため、いくつかの銀行を経由して送金しなければなりません。従って、送金にかかる時間や、手数料が多くなってしまいます。
以上の通り、現在の仕組みでは、国際送金のたびに多くの時間と高額な手数料がかかってしまいます。
Ripple Netでは、次の仕組みによって上記の問題を解決します。
【On Demand Liquidityを用いた国際送金の仕組み】
ODL「On Demand Liquidity」では仮想通貨「XRP」 を用いて、種類の異なる通貨をつなぎます。
少し詳しく説明すると、送金する国側の取引所で法定通貨をXRPに交換し、受信の際にはXRPを受信する国側の通貨と交換します。
また、取引対象の銀行間では、双方向メッセージング機能により、取引関連の情報がリアルタイムでやり取りされます。
[国際送金時のイメージ図]
引用元：https://www.bg2c.net/pdf/session/11_1.pdf
上記の仕組みにより、国際送金にかかる時間を数秒程度に、手数料も大幅に削減することができます。
リップル（XRP）のメリット
前述でも少し触れましたが、改めてリップル(XRP)のメリットについて説明します。
リップル(XRP)には、次のメリットがあります
リップル(XRP)のメリット
- 送金時間の大幅に削減
- 送金手数料の削減
- 不正やミスの防止
では、一つずつ説明していきます。
送金時間の大幅な削減
国際送金などの国境を越えた決済を行う際、Ripple Netを利用することで、複数の銀行の経由を不要として、決済にかかる時間を大幅に削減できます。
決済にかかる送金時間：約３～４秒
送金手数料の削減
複数の銀行の経由を不要とすることで、決済にかかる手数料も大幅に削減できます。
※銀行を経由するたびに送金手数料と両替のスプレッドが加算されるため、経由する銀行が多ければ多いほど手数料も高くなる。
実際の数字で示すと、コストは従来の５～９割まで削減可能
不正やミスの防止
Ripple Netでの取引時には、取引内容（アカウント情報や送金額など）の情報が間違っていないかの精査があり、バリデータの8割以上の承認が必要になります。これによって取引時のミスを防ぐことができます。
さらにバリデータの分散化も行われ、リップル社が占める割合も全体の16%程度のため、取引の不正もできないようになっています。
リップル（XRP）の問題点
リップルには次のような問題点も存在します。
リップル(XRP)のメリット
- 中央集権的
- XRPの価格変動が激しい
- 規制の対象になり得る
では、一つずつ説明していきます。
中央集権的
リップル社は「Ripple Net」や「XRP」を開発しているうえ、ロックアップ（凍結）されているXRPをすべて保有しています
上記を考えると、いくらバリデータに占める割合が16%とはいえ、リップル社が大きな権限を持ってしまっていると考えるのが妥当です。
現にリップル社は、2013年から約7年間にわたり、有価証券登録を行っていないXRPを販売して約1300億円以上もの資金を調達したとして、米証券取引委員会（SEC）から証券法違反で提訴されています。
なお、訴訟は現在も継続しており、長引くものとみられています。
XRPの価格変動が激しい
規制の対象になり得る
これはリップル以外の仮想通貨にも言えることですが、国による規制にも注意する必要があります。
昨今では中国を筆頭に、各国が仮想通貨の規制を強化しています。
2021年6月は、中国による仮想通貨の規制で全ての仮想通貨が暴落してしまいました。
仮想通貨は自国通貨の価値や、銀行の存在を脅かすようなものなのでやはり厳しい規制はつきものになるでしょう。
現存の法定通貨と共存できるような明るい未来を祈りましょう。
リップル（XRP）のリアルタイムチャート
XRP JSP(リップル/日本円)のリアルタイムチャートです。
リップル（XRP）の将来性
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世界40カ国以上から300を超える金融機関とのパートナーシップ
リップル（XRP）の買い方
リップル（XRP）はコインチェックから購入することができます。
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